【社員インタビュー】開発部門→新規事業創造→営業/新しい分野へのチャレンジ
オムロンの新規事業創造に挑むメンバーの活動内容に迫るインタビュー企画。
今回はデータソリューション事業本部(DSB)・データ活用ソリューション事業部の安達さんにお話を伺いました。
1.現在どんな仕事をしていますか?
所属するデータ活用ソリューション事業部は、現場業務のDX化を支援するpenguというサービスを提供しています。
例えば製造現場には紙の帳簿やその集計など、人の手で地道に行う作業がいたるところに残っており、作業の属人化やミスが発生して業務効率がよくならない、という悩みを抱えているケースがたくさんあります。
penguはシンプルな操作のツールとマンツーマン教育がセットになった、ITに詳しくない人でも業務のDX化を進められる業務自動化サービスです。
penguの営業担当として、主に大企業向けの提案を担当しています。
2.これまでのキャリアとDSBに異動したきっかけを教えてください
新卒でオムロンに入社し、制御機器事業部のFA機器の開発部門に所属していました。
マシンオートメーションコントローラなどの製品を担当し、仕様検討・設計/実装・評価、不具合対応を含む保守メンテナンスと一通り実施してきました。
開発部門では担当製品に対して深く理解する形で経験を積んできましたが、次はまた違った分野で多くの人と連携しながら新しいことにチャレンジしたいと思い、社内の応募制度を利用して新規事業創造を担うIXIへ異動しました。
事業化検証の初期段階、0から1を生み出すフェーズでテーマ創出やビジネスモデル仮説設計などを行った後、現在のpengu担当チームの所属となりました。
3.現在の仕事のやりがいは何ですか?
顧客と直接コミュニケーションをとれることです。
以前は顧客と話す機会はなく、情報はメールや資料など文章でしか知ることができませんでした。今は直接顧客から情報を得ることができ、どこに課題があるのか・問題の根源は何かを深堀りして改善案やサービスの使い方を提案したり、顧客の声をサービスに反映させたりできます。本当に困っている課題を言ってもらえますし、その課題を解決できるきっかけになれます。顧客の役に立てることを実感できる点が、今の仕事のやりがいです。
営業は初挑戦で経験がないことによる苦労はありますが、開発部門にいたことでメーカーの方の悩みなどに深く共感できる側面があり、それが効果的な提案につながるという利点もあるので、チームメンバーからのアドバイスを受けながら日々努力を続けています。
「狭く深く」の以前の担当業務と異なり、今は所属人数が少ないため業務範囲がとても広いです。
多くのタスクを同時進行でこなすのは大変に感じる反面やりがいにもなっています。
今は担当している顧客が増えてきたところで、実際にpenguを活用して自動化を行い「煩雑な手作業から解放された・作業時間を圧縮できた・ミスが激減した」という声が聞けると喜びもひとしおです。
4.大切にしているバリューはありますか?
大切にしているのは、“サポート”です。
顧客の課題は自分だけでは解決できないパターンも多々あるのですが、そんなときは一人で抱え込まずに、すぐ周りに相談し、チームのサポートを活用しています。逆もしかりでチームのために自分ができることはすぐに対応します。大切なのは「お客様のために、最速で解決できる方法は何か?」ということ。そこに向かって手を尽くして課題解決に導くことが、顧客の信頼獲得につながっていきます。
pengu自体が顧客の「困りごと」解消のために寄り添うサービスということもあり、サポートの重要性を日頃から意識しています。
*バリューとは組織のミッション・ビジョンを達成するため、一人ひとりの価値観を尊重しながら、組織としてぶれることなく分かち合うべき価値観/行動指針です。
5.今後のこと(事業の見通し、個人の目標)について教えてください
今後は事業規模・売上の拡大をさらに加速させていく段階で、戦略の下にチーム一丸となって、目標達成を目指します。
そのために個人としては、担当する企業への提案を広げていきたいです。
大企業には多くの部署・業務が存在しているため、ある部門でpenguを導入して業務効率化が達成できたという具体的な成果が出れば、同じ課題を抱えるほかの部門へ波及する可能性が高まりますし、実績を元に「実は全く異なる分野のこんな業務でも役に立ちます」という提案に耳を傾けてもらうきっかけにもなります。
まずはDX化を進めたいというWILLのある顧客の皆さんにpenguを活用していただき、業務改善の成果をまた別の現場・業務へ提案し横につなげていく、という動きを営業として加速させ、”現場DX”の実現を目指します。
加えて今後は現場DXを加速させるために、pengu以外のサービスや他部門との連携も視野に入れて、企業毎に異なる課題に対して最適な提案ができるよう、社内外に広くアンテナを張って対応したいと思っています。